(1)ソニーの主要エレクトロニクス事業
前回、ソニー名前の由来と取引先評価(2)について見ていきましたが、ソニーのエレクトロニクス事業が赤字の理由について、2013年4月27日の東洋経済が報じているので見てみましょうとはいえ足元ぬかるんでいる。何しろ中核事業として据えているエレクトロニクス5分野（カメラ、ゲーム、モバイル、テレビ、デバイス）が軒並み苦戦しているのだ。ソニーの主要エレクトロニクス事業の分野を見ると、ソニーの事業分野が広くいことと、旧来の事業分野で利益を上げることが困難になっていることが分かります。
- ソニーのカメラ部門
- ソニーのゲーム部門
- ソニーのモバイル部門
- ソニーのテレビ部門
- ソニーのデバイス部門
PS4本体価格ソニー発表を行っており、ゲーム事業の業績回復が焦点になりますが、販売台数の増加と製造コストの低下による値下げを早期に実現するこ必要がありますね。
(2)ソニーエレクトロニクス事業の販売予想引き下げ
前期1960万台販売した液晶テレビ期初時点では1750万台と見込んでいたが、2月には1350万台へ下方修正。コンパクトデジカメは前期並みの2100万台を見込んでいたが、2月に1500万台へと引き下げた。期初に1000万台と見込んでいたパソコンは760万台、1600万台を計画した携帯型ゲーム機に至っては700万台だ。ソニーのエレクトロニクス事業の販売予想と、引き下げ後の販売台数について見ると、主要製品が販売不振であることが分かります。
- 液晶テレビ 1750万台 1350万台へ下方修正
- コンパクトデジカメ 2100万台 1500万台へ下方修正
- パソコン 1000万台 760万台へ下方修正
- 携帯型ゲーム機 1600万台 700万台へ下方修正
(3)テレビ事業の業績回復
大苦戦といっていいだろう。しかし、損益は改善している。最大の問題事業で2005年3月期以来、不採算が続いてきたテレビ事業の赤字は前期の1480億円から半減した。ソニー平井社長テレビリストラを重視していますが、テレビ事業の赤字が大幅に減少しており、今期の業績改善が正念場であることが分かりますね。
(4)テレビ事業の業績改善の方法
テレビ事業を率いる今村昌志業務執行役員は「固定費削減、販管費削減、商品力強化の三つを進めてきた。パネルの調達方法を変えるなど一つ目、二つ目の打てる手は打った。あとは三つ目の商品力強化。先進国、新興国でバランスよく売り、13年度は黒字化できる」と胸を張る。ソニーはテレビ事業改善について、三つの方針を考えて実行しているようですが、三つ目の商品力強化が、世界でブランドを強化するポイントになりますね。
- 固定費削減 パネルの調達方法を変える リストラと減損損失
- 販管費削減 パネルの調達方法を変える
- 商品力強化 先進国、新興国で販売増加
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