ソニー テレビ価格下落で撤退寸前

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ソニーのテレビ事業が、北米でテレビ価格の下落により撤退寸前に追い込まれている。ソニーは、業績が不調であるが、主力の家電事業で、ライバル企業とのシェア争いに敗退していることが鮮明となっている。


アメリカで激しい価格競争

米国シェア2%台の衝撃ソニーのテレビが「消える日」
ダイヤモンド・オンライン 2012/12/13 08:30
米VIZIO(ヴィジオ)やシャープといったメーカーの60型の大型テレビが999ドル(約8万円=1ドル80円換算)という破格で売られ、韓国サムスン電子も年末限定モデルでさらなる安値をつける。

アメリカ市場で、ソニーは激しい価格競争に巻き込まれている。大型の液晶テレビが、60型で8万円と報じられており、デジタル家電の価格下落がいかに凄まじいのかが分かる。

ソニー撤退が視野と家電メーカー幹部

「いつ撤退しても、おかしくないと思っている」
ある現地の家電メーカー幹部は、今年秋口の米国内の実売台数のデータに目をやりながら、そう明かした。
北米の家電メーカー幹部がは、ダイヤモンドに対して、ソニーが撤退してもおかしくないと思っているようだ。確かに数字を見ると、ソニーの販売実績はかなり悪い。

アメリカでソニーの存在が希薄に

米国はいまだ年間約4000万台のテレビ需要がある巨大マーケットだ。しかしこの秋、赤字覚悟の価格競争を続ける体力がなくなったソニーは実売台数ベースでシェアが2%台に急減。一時は1%台となった。トップシェアの韓国サムスン電子の、実に10分の1以下の台数しか売れていないというのだ。
ソニーのアメリカでの販売状況は、かなり悪い。ライバルメーカーの韓国サムスン電子に圧倒的な差をつけられている。

  • 米国は年間約4000万台のテレビ需要
  • 実売台数ベースでシェアが2%台に急減、一時は1%台
  • トップシェアのサムスン電子の10分の1以下

並べてみると明らかであるが、ソニーのテレビはアメリカで完全に競争力を失っていることは市場シェアを見ると明らかだ。

ソニーの米国本社ビルも売却

その凋落ぶりに呼応するように、同じくマンハッタンにそびえる36階建ての米国本社ビルも、売却交渉を進めている最中にある。これも2002年に米通信会社大手のAT&Tから買収したもので、当時のソニーの勢いを象徴するビルだったが、近く手放すことになるのは間違いない。
経営再建中のソニーは米本社ビル売却を自社の資金繰り改善の為に、行うようだ。このビルは、新丸の内ビルを上回る巨大な規模であり、ソニーの象徴であったようだ。

気付けばソニーの前に立ちはだかるのは、韓国メーカー以外にも現れているようだ。

アップルTVの設計にシャープも関与か

ソニーは、ウォークマンなど魅力的な製品を多数、開発してきた。しかし、今は携帯音楽プレイヤーや携帯電話で米国のアップル社がリーダー企業となる。

テレビ事業は、韓国メーカーに勢いがあり苦戦を強いられている。このテレビ事業でもアップルがアップルTVをシャープと共同開発中と報じられており、ソニーの強力なライバルとなりそうだ。

ソニーはテレビ価格下落競争に敗北、アメリカで撤退寸前であることが噂されている。本当に勝算があるのかどうか、業績悪化により判断を迫られているのかもしれない。
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