ソニーの顧客志向
ソニー平井社長とゲーム(4)を見ると、平井社長がゲーム事業の子会社社長時代に、PS3のマーケティングについて改善の余地があったことについて言及しています。ソニーが顧客志向ではなく、内向きになった理由について見ると、ストリンガー元会長と中鉢元社長の権力闘争があったと2012年10月3日の日本経済新聞が報じています。
テレビ事業の業績悪化
ハワード・ストリンガー(70)はいらだっていた。2005年にソニーの会長兼最高経営責任者(CEO)になり、「ソニー・ユナイテッド(連帯)」を掲げて改革に取り組んだが、テレビ事業の収益改善はいっこうに進まない。ソニー赤字の原因は、販売不振による減損損失の計上が原因の一つでした。ソニーのテレビ事業は赤字が続いており、会社の業績悪化の主な要因の一つになっています。
経営陣の意思決定にズレ
「中鉢は英語が話せないじゃないか」。親しい証券アナリストと話し込んでいるうちに、社長兼エレクトロニクスCEOの中鉢良治(現副会長、65)に対する不満が口をついて出た。急な案件でニューヨークから電話をかけても、受話器の向こうは要領を得ないのだという。ストリンガー会長が、中鉢社長と電話をしたときの様子を見ると二人の意思決定はスムーズではなかったようですね。ストリンガー会長と中鉢社長の権力闘争が、ソニーの業績悪化が深刻になった要因の一つと言えそうですね。
ソニー役員人事
ボタンの掛け違いは最初からだ。会長兼CEOといえば欧米では会社の全権限を握り、事実上は役員の指名権も持つ。しかしソニーの取締役会はストリンガーを指名したとき、中鉢を社長にすると決めていた。ソニーの役員人事について、欧米とソニーの違いについて見てみましょう。
- 欧米では会社の全権限を握り、事実上は役員の指名権も持つ
- ソニーの取締役会は、中鉢を社長にすると決めていた
エレクトロニクス
中鉢は「エレクトロニクス事業の詳細をストリンガーに話す必要はない」と思っていた節がある。米国で3年働いた中鉢は英語が話せないわけではないが、積極的に報告を上げることはしなかった。中鉢社長は、ストリンガー会長にエレクトロニクス事業の詳細を、あまり話さなかったようですね。ソニーの会長と社長の権力闘争の結果、テレビ事業の人事が激しく動いています。
権力闘争でテレビ事業本部長は7年間で6人
権力闘争を反映してか、ストリンガーのCEO時代、テレビ事業本部長は7年間で6人。新しい本部長が来るたびに新たな方針が示されたが「どうせまた変わるんだろ」。現場はまともに取り合わなかった。
ソニー、テレビ価格下落で撤退寸前に追い込まれていますが、どうやらテレビ事業本部長の頻繁な異動が混乱に拍車をかけたようですね。
ソニー権力闘争の真相は、会長と社長の意思疎通にズレが生じた事で、テレビ事業に混乱が生まれたことが分かるのではないでしょうか。ソニー平井社長テレビリストラ(6)に続く。 スポンサードリンク
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